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アメリカの教育制度

米国の愛国心教育:幼稚園の塗り絵が大統領!?

 
  日本の安倍首相は9月05日、アメリカ オバマ米大統領との日米首脳会談が行われ
日米、シリア情勢改善へ連携を確認ましたが、はたしてどれほどの日本の幼稚園が
歴代の首相の名前を言えると思いますか?また、今の安部首相の名前をきちんと
知っている幼稚園児がどれだけいるでしょう?

 これに対し、アメリカの大半の幼稚園児は、アメリカの現大統領がオバマ大統領であることを知っています。
アメリカのオバマ大統領は、1月21日にワシントンDCで第二期就任式を(ビヨンセの"口パク”国歌斉唱
パフォーマンス騒動もありましたが)盛大に行われました。4年の任期の長さの違いもあるものの、
アメリカ人の愛国心教育は日本のそれとは比較になりません。
 
アメリカは日本以上に愛国心を育てようとする国であるため、国旗掲揚や国歌斉唱がかなり頻繁に行われます。

多くの*幼稚園や小学校(アメリカでは、*幼稚園の年長組のキンダーから高校K-12のまで義務教育)では、
毎朝、Pledge of Allegiance(忠誠の誓い)を子供達に言わせます。日本人には多少違和感が
感じられるかもしれませんが、アメリカ人の子供達の愛国心教育(?)の一例をご紹介しましょう。


■ 「忠誠の誓い」
多くの学校で毎朝実施している誓いの言葉 は以下のとおり。

“I pledge allegiance to the Flag of the United States of America,
and to the Republic for which it stands,
one Nation under God, indivisible,
with Liberty and Justice for all.”

娘も3歳でアメリカの幼稚園に通園した時から、公立中学・高校を卒業するまで、
毎朝授業前にPledge of Allegiance(忠誠の誓い)を”丸暗記”して宣誓していました。
アメリカの公教育では、ごく当たり前の光景です。


■ 歴代の大統領記念日
アメリカには、以下のような大統領関連の記念日が制定されています。

1月20日:Inauguration Day(大統領就任式日)
2月12日:Lincoln's Birthday(リンカーン大統領誕生日)
2月第3月曜日:Washington's Birthday(ワシントン大統領誕生日)
7月4日:Independence Day(独立記念日)

アメリカの幼稚園・小学校では、ART:美術時間やSocial Study:社会の時間に、
星条旗を作ったり、独立の歴史や政治のしくみ、とりわけ大統領の歴史について深く学びます。
幼稚園時代から、有名な大統領の名前を覚え始め、功績を学び、小学校低学年になると、
歴代の有名な大統領をきちんと暗記しているか、という試験まであります。

日本の「君が代」も「首相の名前」すら知らなかった娘が、ある日「大統領の塗り絵」を
幼稚園から持ち帰った時は、さすがの私も「ここまでするの?」と驚いたものです。

なぜなら、「リンカーン大統領」や「ワシントン大統領」だけに留まらず、当時2期目の
「クリントン大統領とホワイトハウス」の切り絵工作まで作っていたのですから。
日本の幼稚園では「徳川家康」や「天皇」、はたまた「首相」の塗り絵は
行いませんものね。日本では大騒ぎになる事でしょう。

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アメリカ高校卒業率・カリフォルニア76%は全米で何位?

 カリフォルニア州の高校卒業率は76%で、全米50%のうち上位32番目と中間以下であることが
2016年度の教育省の調査結果で判明した。
同調査報告によると、カリフォルニア、ワシントン、
ウエストバージニア、ユタの4週が76%で並び、最も卒業率がたかかったのはアイオワ州で88%だった。

 
 
 また、カリフォルニア州の人種別でみた卒業率はアミア・太平洋諸島系が89%と最も高く、黒人が63%で
最も低かった
。ちなみに、ロサンゼルス統一学校区の教育長が地元ラジオ局に語ったところによれば、
同学校区の卒業率は64%で、州の卒業率をさらに下回っているという。

 上記の統計でも明らかな様に、ロサンゼルス都市部・黒人地区の凶悪犯罪学校区にある
高校の卒業率は、何とわずか25%だと言われています。つまり、4人に3人が中退者なのです。

 一方、私が留学をしていた中西部のアイオワ州やイリノイ州では、昔から全米でも公立の教育水準が
高い地域だと言われてきました。例を挙げれば、現在の全米統一試験であるSATが施行される20年ほど
前までは、アイオワ大学教育学部が作成した「アイオワテスト」という統一試験が、当時全米標準の
大学入学へのバロメータとして採用されていたほどです。

教授からも大学院で「教育学」を研究するのなら、教育水準が高く、標準英語で治安も良く、
物価の安い中西部の大学院へ、とアドバイスされ、結果的に留学を決めました。
このように、将来の自分の目的に合った学校をきちんとリサーチをして選んだことこそ、
留学を成功させる秘訣だと思います。


 MIMの日本語サポートデスクだからこそ実現できる アメリカNY短期ビジネスインターン留学
・1年MBA留学であなたもキャリアアップしてみませんか?
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仕事に使える最強スキル、“超・箇条書き” 「10倍速く、魅力的に」伝わる理由

 シリコンバレー、戦略コンサル他、世界の最前線で、超一流は何をしているのか? その答えは「Bullet Points(ブレットポイント)」と呼ばれる“箇条書き”によるコミュニケーション。
条書きは、英語や会計、そしてロジカルシンキングと同じくらい世界的に求められているスキルなのだ。メール、プレゼン、企画書・報告書、議事録。あらゆるシーンで活用されている。“率直な意見が、日本で嫌われる理由”MBAで学んだ世界ビジネス習慣について、本日は杉野氏の『超・箇条書き』
を紹介します。

箇条書きは、あらゆるビジネスシーンで活用されている。
そこには共通の技術がある。わずか数行の箇条書きであっても、
繊細で精巧な工夫が必要なのだ。

短く、魅力的に伝える」。それが箇条書きの強みだ。

◆ 経営者や投資家を動かす「短く、魅力的な」プレゼン
◆ 無駄な情報がそぎ落とされた、企画書・報告書
◆ ポイントが明確で、かつ一瞬で理解できるメール
◆ 意見が飛び交う会議をまとめるファシリテーション


なぜ日本では、「持ち帰って検討する」が多いのか?
 INSEAD(ビジネススクール)のMBAプログラムの授業には、面白いものが多かった。その1つが、選択科目で受講した国際ビジネスの授業だ。国や地域ごとの市場特性やビジネス商慣習などを学び、生まれ育った国や地域の固定観念で考えてしまう価値観を、いったんアンラーニングさせる(学び直させる)ことが目的だ。

 一番学生が盛り上がったのは、ある動画を見る回だった。

 グローバル企業において、米国、中国、日本、各国からの従業員が一堂に集まった緊急ミーティングを再現する動画を見る。そして、それを同じく世界各国から集まった学生で議論するのだ。

 動画では、各国からは代表者1人だけが参加しているが、日本からだけは、年配の偉そうな英語ができない上司と若手の控えめな英語ができる部下のセットで参加していた。日本からの代表者2人は、緊急な事案について、その場で決めるのではなく、なんでも「持ち帰って検討する」と笑顔で回答していたのを鮮明に覚えている。

 その授業を担当する教授、日本企業とのビジネス経験がある他国からの学生、そして私とで、日本と他国におけるビジネス商慣習の違いを議論したことがあった。

 そのときに、みんなで協力してホワイトボードにまとめた図が印象的だった。図を見て欲しい。

 この図が表すことはシンプルだ。日本以外の多くの国においては、議論する中で、ある程度は意見が衝突したほうが成果は生まれる。

 しかし、日本では意見の衝突は他国に比べて少ししか許容されず、それを超えて意見をぶつけ合うと成果が失われる、ということだ。

率直な意見が、日本で嫌われる理由
 つまり、相手にとって悩ましいことなどを率直に意見し過ぎるのは、日本では成果につながらないことが多いのだ。担当教授によるとその理由は、日本では他国よりも「意見と人格が同一視されがちだから」ということだった。

 議論において意見の衝突や否定が続くとどうなるか。日本では意見を否定された人は、意見そのものだけではなく自らの人格を否定されたように感じ、相手を遠ざける。

 立場が逆でも同じようなことが起こる。意見を否定した人は、その相手自体を遠ざけるようになる。このため、日本では一般的に率直な意見は好まれないし、成果につながりにくい。

 もちろん、この比較は一概にいえるものではない。「国」ではなく、「人」によっても違うだろうし、細かく見ればおかしなところはある。

 だが、ざっくり言ってしまえば、「日本的なコミュニケーション」においては、率直に意見を伝えることは好まれてこなかったのだ。

今の日本にこそ、箇条書きが必要だ
 率直な意見が成果を生み出さない社会において、箇条書きは場合によっては「伝わり過ぎ」る面がある。今まで日本では、箇条書きを使わないことが、ある程度は合理的だったのだ。

 だが時代は変わった。これからの社会は情報過多の社会だ。

 ビッグデータや人工知能という言葉が流行っているが、その前提には「情報量に対して人間の情報処理能力が足りていない」という時代の流れがある。ゆえに、それら大量の情報を処理する技術にスポットライトが当たり、また、人間ではなく機械が自ら学習して情報処理する技術が注目されるのである。

 これは好き嫌いの問題ではなく、不可逆の現象だ。

 このような情報過多の時代だから、情報を多く、つまり「長く伝える」ことの価値は減っている。

 むしろ、「短く、魅力的に伝える」こと、つまり情報を選別し、少なくすることの価値が増えている。

 さらに、グローバル化でいろいろな国の人とのコミュニケーション機会が増えているからか、日本人も議論で「意見」と「人格」を分けて考えられる人も増えているし、これからも増え続けるだろう。

 伝える技術としての「箇条書き」は、これからの情報過多の時代において、最強のサバイバルスキルなのだ。
 



アメリカにある、某日系大手企業に勤めるバイリンガル日系役員から聞いた話ですが、日米合同役員会議で本社の日本人役員からの「一度本社に持ち帰って検討します。」という回答に対し、現地米国役員は「前向きに言い返信がもらえる。」と期待してずっと待っていたものの、その後なしのつぶてだったそうです。そのため、「日本人の検討します。=遠まわしで”NO”のことだよ。」と説明するのに毎回アメリカ人には理解してもらいにくくて困る、とこぼしていました。日本人的コミュニケーションは、このグロバールビジネス世界では通用しない例ですね。


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アメリカの教育:プレゼンテーションは幼稚園から!

アメリカの教育について: プレゼンは日常生活からの積み重ね?

これまで約20年間のアメリカの子育てを通して培った「知識」と「経験」踏まえて、アメリカの教育の現状:
日本人が苦手とする「Presentation: プレゼンテーション」の習得についてご紹介します。

アメリカの大学院で「バイリンガル教育」と「スクールカウンセリング」の論文を執筆中だった頃、
かつて日本で教員だった私は アメリカの教育システムに非常に興味がありました。
そこで、当時4歳の娘が通う幼稚園の授業を 毎日のように見学をさせてもらっていたのです。

アメリカの教育現場において、子供たちは幼少の頃から「論理的思考能力(Critical Thinking)」と、
「問題解決能力(Problem Solving)」の重要性を公教育の場で徹底的にたたきこまれます。
*
(*アメリカで公教育とは、幼稚園年長から高校(K-12)までの12年間を義務教育としています。) 
とりわけ、NYやLAの日本の駐在ビジネスマンがもっとも苦手とする「Presentation:プレゼンテーション」
の実践練習は、実は幼稚園からすでに取り入れられている
のです。

アメリカの幼稚園では、毎朝「Show and Tell」という「朝の時間」が始業とともに始まります。
先生が「さぁて、今日は誰がお話をしてくれるかしら?」
という掛け声とともに、ほとんどの子供たちが元気に手を上げて、そのまま即席の発表会が始まります。

どのような内容かと言えば、5-6歳児ですから内容は日常生活からがほとんど。
たとえば、「ママが昨日赤ちゃんを産んだの。私に弟が出来たのよ。ほら可愛いでしょう?」
という具合に、嬉しそうに少女はクラスメートに小さな生まれたての赤ちゃんの写真を見せたりします。
この場合、「赤ちゃんの写真」を見せることにより、プレゼンで必須アイテムでもある
「Visual Aid:ビジュアルエイド」効果は満点
となります。

時には「ねぇ、お姉ちゃんになってどんな気分?」「困ったことは無い?」
などというクラスメートからの質疑応答にワイワイ意見交換をすることで、
自然と「Debate:ディベート」にも発展していきます。
つまり、お互い問題定義をしながら、「論理的思考能力(Critical Thinking)」と、
「問題解決能力(Problem Solving)」をも身につけていくのです


このように、どんな日常の些細な話題でも、アメリカ人は幼稚園の頃から人前で発表
・意見交換をする経験を地道に積み重ね、イニシアティブをとって何かをするというのを
教育の中で教えている
、というわけです。
ですから、日本人がいきなり「ハイ、来週プレゼンしてね。ディベートしてね。」と言われても、
アメリカ人に太刀打ちできないのは、無理もありませんね。

かくいう私自身も 典型的な日本人気質故に、大学院での「プレゼン」の課題は
毎回苦手で苦痛でした。発表の前の晩は、幼稚園の娘に発音を矯正してもらいながら、
胃薬片手に鏡の前で 夜中までプレゼンで大切な聴衆への「アイコンタクト」や
「間の取り方」の練習
を、繰り返し、繰り返し行ったものでした。


アメリカ留学機構が提案するビジネスインターン留学とは、学位や資格にさらなる
付加価値を付けられる、実践的なビジネス留学
を目指しています。
ビジネス講義と同時進行で体験できる米国企業での実務経験では、
これからの国際社会では欠かせない「論理的思考能力(Critical Thinking)」や、
「問題解決能力(Problem Solving)」を、実践の場で着実に積み重ねることができるでしょう


「キャリアアップ」に必要なのは「チャレンジ精神」です。
あなたもここアメリカで、限られた留学期間で自分の可能性を最大限活かしてみませんか?
アメリカ留学機構は、本気でキャリアアップを目指すみなさんを応援します。

アメリカ留学に関するご質問はお気軽にご相談ください。
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仕事に使える最強スキル、“超・箇条書き” 「10倍速く、魅力的に」伝わる理由

 シリコンバレー、戦略コンサル他、世界の最前線で、超一流は何をしているのか? その答えは「Bullet Points(ブレットポイント)」と呼ばれる“箇条書き”によるコミュニケーション。
条書きは、英語や会計、そしてロジカルシンキングと同じくらい世界的に求められているスキルなのだ。メール、プレゼン、企画書・報告書、議事録。あらゆるシーンで活用されている。“率直な意見が、日本で嫌われる理由”MBAで学んだ世界ビジネス習慣について、本日は杉野氏の『超・箇条書き』
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箇条書きは、あらゆるビジネスシーンで活用されている。
そこには共通の技術がある。わずか数行の箇条書きであっても、
繊細で精巧な工夫が必要なのだ。

短く、魅力的に伝える」。それが箇条書きの強みだ。

◆ 経営者や投資家を動かす「短く、魅力的な」プレゼン
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なぜ日本では、「持ち帰って検討する」が多いのか?
 INSEAD(ビジネススクール)のMBAプログラムの授業には、面白いものが多かった。その1つが、選択科目で受講した国際ビジネスの授業だ。国や地域ごとの市場特性やビジネス商慣習などを学び、生まれ育った国や地域の固定観念で考えてしまう価値観を、いったんアンラーニングさせる(学び直させる)ことが目的だ。

 一番学生が盛り上がったのは、ある動画を見る回だった。

 グローバル企業において、米国、中国、日本、各国からの従業員が一堂に集まった緊急ミーティングを再現する動画を見る。そして、それを同じく世界各国から集まった学生で議論するのだ。

 動画では、各国からは代表者1人だけが参加しているが、日本からだけは、年配の偉そうな英語ができない上司と若手の控えめな英語ができる部下のセットで参加していた。日本からの代表者2人は、緊急な事案について、その場で決めるのではなく、なんでも「持ち帰って検討する」と笑顔で回答していたのを鮮明に覚えている。

 その授業を担当する教授、日本企業とのビジネス経験がある他国からの学生、そして私とで、日本と他国におけるビジネス商慣習の違いを議論したことがあった。

 そのときに、みんなで協力してホワイトボードにまとめた図が印象的だった。図を見て欲しい。

 この図が表すことはシンプルだ。日本以外の多くの国においては、議論する中で、ある程度は意見が衝突したほうが成果は生まれる。

 しかし、日本では意見の衝突は他国に比べて少ししか許容されず、それを超えて意見をぶつけ合うと成果が失われる、ということだ。

率直な意見が、日本で嫌われる理由
 つまり、相手にとって悩ましいことなどを率直に意見し過ぎるのは、日本では成果につながらないことが多いのだ。担当教授によるとその理由は、日本では他国よりも「意見と人格が同一視されがちだから」ということだった。

 議論において意見の衝突や否定が続くとどうなるか。日本では意見を否定された人は、意見そのものだけではなく自らの人格を否定されたように感じ、相手を遠ざける。

 立場が逆でも同じようなことが起こる。意見を否定した人は、その相手自体を遠ざけるようになる。このため、日本では一般的に率直な意見は好まれないし、成果につながりにくい。

 もちろん、この比較は一概にいえるものではない。「国」ではなく、「人」によっても違うだろうし、細かく見ればおかしなところはある。

 だが、ざっくり言ってしまえば、「日本的なコミュニケーション」においては、率直に意見を伝えることは好まれてこなかったのだ。

今の日本にこそ、箇条書きが必要だ
 率直な意見が成果を生み出さない社会において、箇条書きは場合によっては「伝わり過ぎ」る面がある。今まで日本では、箇条書きを使わないことが、ある程度は合理的だったのだ。

 だが時代は変わった。これからの社会は情報過多の社会だ。

 ビッグデータや人工知能という言葉が流行っているが、その前提には「情報量に対して人間の情報処理能力が足りていない」という時代の流れがある。ゆえに、それら大量の情報を処理する技術にスポットライトが当たり、また、人間ではなく機械が自ら学習して情報処理する技術が注目されるのである。

 これは好き嫌いの問題ではなく、不可逆の現象だ。

 このような情報過多の時代だから、情報を多く、つまり「長く伝える」ことの価値は減っている。

 むしろ、「短く、魅力的に伝える」こと、つまり情報を選別し、少なくすることの価値が増えている。

 さらに、グローバル化でいろいろな国の人とのコミュニケーション機会が増えているからか、日本人も議論で「意見」と「人格」を分けて考えられる人も増えているし、これからも増え続けるだろう。

 伝える技術としての「箇条書き」は、これからの情報過多の時代において、最強のサバイバルスキルなのだ。
 



アメリカにある、某日系大手企業に勤めるバイリンガル日系役員から聞いた話ですが、日米合同役員会議で本社の日本人役員からの「一度本社に持ち帰って検討します。」という回答に対し、現地米国役員は「前向きに言い返信がもらえる。」と期待してずっと待っていたものの、その後なしのつぶてだったそうです。そのため、「日本人の検討します。=遠まわしで”NO”のことだよ。」と説明するのに毎回アメリカ人には理解してもらいにくくて困る、とこぼしていました。日本人的コミュニケーションは、このグロバールビジネス世界では通用しない例ですね。


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